職務経歴書と履歴書の違いとは｜両方出すべきか、項目などを徹底解説

2026/09/30

「職務経歴書と履歴書には、どのような違いがある？」
「転職活動では、職務経歴書と履歴書の両方を提出する必要がある？」

このような疑問をお持ちではありませんか？

職務経歴書と履歴書は、どちらも転職活動で使用する書類ですが、それぞれ役割や記載する内容が異なります。採用担当者が確認するポイントも異なるため、それぞれの違いを理解したうえで作成することが大切です。

本記事では、職務経歴書と履歴書の違いをわかりやすく解説します。各書類に記載する項目や作成時のポイントも紹介するので、転職活動を始める方はぜひ参考にしてください。
 

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職務経歴書とは？

職務経歴書とは、これまでの職務内容や実績、身につけたスキルを詳しくまとめた書類です。応募先の企業に対して、自分がどのような業務を担当し、どのような成果を上げてきたのかを具体的に伝える役割を持ちます。

決まった様式があるわけではなく、担当した業務や実績を、応募者自身がA4用紙1～2枚程度にまとめて作成するのが一般的です。時系列に職歴を並べる形式や、担当業務ごとにまとめる形式など、経歴の見せ方を自由に工夫できます。

採用担当者が応募者の職務経験やスキルを把握し、応募先の業務で活かせる経験があるかを確認するための資料として活用されます。
 

履歴書とは？

履歴書と職務経歴書の違い

転職活動に職務経歴書は必要？

多くの中途採用の選考では、履歴書に加えて職務経歴書の提出が求められます。特に、実務経験やスキルを重視する中途採用においては、職務経歴書の内容が選考通過の可否を左右する重要な書類です。

求人票に「職務経歴書不要」と明記されていない限り、履歴書と職務経歴書の両方を用意しておくのが基本です。仮に提出が必須とされていない場合でも、職務経歴書を添えることで、自分の実務経験や強みをより具体的に伝えられます。

職務経歴書の作成に不安がある場合は、転職エージェントにサポートしてもらうことがおすすめです。第三者の視点でこれまでの経験を整理してもらうことで、自分では気づかなかった強みを発見できる場合もあります。

ANAビジネスソリューションでは、キャリアアドバイザーが、応募者一人ひとりの経験を丁寧にヒアリングしたうえで、職務経歴書の作成をサポートしています。これまでの経験を新しい職種にどう結びつければよいか迷っている方も、安心してご相談いただけます。

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職務経歴書と履歴書の書き方のポイント

ここからは、職務経歴書と履歴書の書き方のポイントを紹介します。

職務経歴書の書き方のポイント

職務経歴書では、これまでの経験やスキルを具体的に記載し、応募先でどのように活かせるのかを伝えることが大切です。主に以下の項目を記載するため、それぞれの書き方のポイントを詳しく解説します。
 

職務要約

職務要約は、これまでのキャリアの概要や実績を簡潔にまとめたものです。採用担当者は職務要約を見ることで、応募者がどのような経験を持っているのかを把握できます。

そのため、経験してきた職種や実績を具体的に記載することが重要です。職務要約を作成する際は、応募する企業の求める人物像を意識し、自身の強みが伝わる内容にまとめましょう。

例えば、営業職に応募する場合は、「〇〇業界で〇年以上の営業経験があり、〇〇の分野で高い実績を上げてきました」のように、経験年数や実績を交えて記載します。

職務要約は、履歴書の職務概略と異なり、仕事内容を想像できる情報を記載することが好ましいです。今まで経験してきた職務の具体的な内容や経験年数、実績などを記載し、採用担当者が具体的にイメージできるように工夫しましょう。

職務経歴

職務経歴は、過去の職務経験を時系列に沿って詳細に記述します。企業名や部署名、役職、職務内容、雇用形態、実績などを具体的に記載しましょう。

職務経歴書を作成する際は、具体的な数値や事例を用いて、客観的に自身の能力を示すことが重要です。例えば、「〇〇のプロジェクトのリーダーとして、マネジメント業務に従事。」「〇〇の業務改善を行い、〇％のコスト削減に成功。」などの具体的な実績を記載します。

実績の指標となる数値情報がない場合でも、課題をどのように乗り越えたのかなど、具体的なプロセスを記載することでアピールにつながります。

資格・スキル

業務に関連する資格やスキルを記載します。資格の名称、取得年月、スキルレベルなどを具体的に記載しましょう。

資格やスキルを記載する際は、応募する企業の求める人物像を意識し、業務に活かせるものを優先することが大切です。また、PCスキルや語学力などは、使用経験や対応できる業務まで記載すると、採用担当者がスキルレベルを判断しやすくなります。

自己PR

自己PRでは、自身の強みや能力を企業にアピールします。職務経験で培ったスキルや実績、仕事への取り組み方などを具体的に記述しましょう。

課題に対してどのように取り組み、どのような成果につながったのかを記載すると、強みに説得力を持たせられます。また、自身の強みを応募先の業務でどのように活かせるのかまで伝えることで、入社後の活躍をイメージしてもらいやすくなります。

以下の記事では、接客経験を自己PRに活かす方法や、具体的な例文を紹介しています。接客業からの転職を検討している方は、あわせて参考にしてください。

＞＞自己PRで接客経験をどう生かす？転職活動で使える例文と書き方を徹底解説

履歴書の書き方のポイント

ここからは、履歴書に記載する主な項目ごとに、書き方のポイントを解説します。

学歴・職歴

学歴は、学校名や学部・学科名などを省略せず、正式名称で記載しましょう。一般的には、高等学校以降の入学・卒業年月を時系列に沿って記入します。

職歴には、入社・退社年月や企業名などを記載します。「株式会社〇〇」のように正式名称で統一しましょう。転職経験がある場合も、原則としてこれまでの職歴を省略せずに記載します。

なお、学歴や職歴について事実と異なる内容を記載すると、選考や入社後のトラブルにつながる可能性があります。年月や正式名称に誤りがないか、提出前に確認してください。

自己PR

自己PRでは、自身の強みや得意分野、仕事への取り組み方などを伝えます。具体的なエピソードを交えることで、どのような場面で発揮したのかが伝わりやすくなります。

また、応募先が求める人物像を踏まえ、自身の経験や強みを入社後の業務にどう活かせるのかまで盛り込みましょう。職務経歴書にも自己PRを記載する場合は、内容に矛盾が生じないようにします。

志望動機

志望動機では、その企業を志望する理由や入社後に取り組みたいことを具体的に記載します。企業理念や事業内容、仕事内容などを調べ、自身が魅力を感じた点と志望理由を結びつけましょう。

そのうえで、これまでの経験やスキルを入社後の業務にどう活かすのかを盛り込むと、志望理由と自身の経験につながりを持たせられます。他社にも当てはまる内容ではなく、応募先を選んだ理由が伝わるようにまとめてください。

以下の記事では、受付の志望動機を作成する際のポイントや、経験別の例文を紹介しています。受付への転職を検討している方は、あわせてご参照ください。

＞＞受付の志望動機を作成する際のポイント・例文を紹介｜未経験から受かるコツや自己PRまで

職務経歴書と履歴書に関するよくある質問

職務経歴書と履歴書はスマートフォンでも作成可能？

職務経歴書と履歴書は両方必要？

職務経歴書に学歴は必要？

まとめ